「投資」〜ＦＸ、先物、投資信託などの必勝マニュアル

信用取引とは、証券会社からお金や株を借りて株式売買を行うことです。


信用取引には、「信用売り」「信用買い」の2種類があります。「信用売り」では株を、「信用買い」ではお金を借りることになります。


株を始めると、当然のことながら、欲しい株がどんどん出てきます。しかし皆が皆、欲しい株を無限に買える財力を持っているわけではありません。そこで、「お金はないけど株を売買したい」という人のために設けられたのが、この信用取引という制度。


信用取引では、クレジットカードのように、決済は後で行います。よって、そのときはお金がなくても、株の売買ができるというわけです。


ただし信用取引は、当然審査や限度額があるので、文字通りある程度の信用が必要になります。また、株で損をしても、借りたものは絶対返さなくてはなりませんし、金利もあります。


信用取引の制度を利用する際は、以上のことを念頭におき、安易に手を出さないようにしたいものです。

東京証券取引所とは、文字通り東京都にある、日本を代表する証券取引所です。東京証券取引所の正式名称は「株式会社東京証券取引所」で、略称は「東証」。


東京証券取引所は、ほかの証券取引所と比べると、日本経済に対して果たす役割が格段に違います。このことは、日本を代表する株価指数が「日経平均株価（構成銘柄は東証一部のもの）」「東証株価指数」であることからも伺い知ることができるでしょう。


東京証券取引所では、主に大企業を対象とした「第一部」、中堅企業が主な対象の「第二部」、そしてベンチャー企業中心の「マザーズ」の、３つの株式市場が開設されています。特にマザーズは、ほかの市場と比べると上場基準がゆるいので、設立したばかりのベンチャー企業でも容易に上場でき、日本の経済の活性化を大いに助けています。


東京証券取引所のこうした特色は、もちろん投資家にもメリットをもたらしています。第一部からマザーズまで、今後の展開が楽しみですね。

ニューヨークダウは、世界の株式市場に大きな影響をおよぼしている株価指数の一つです。


ニューヨークダウの正式名称は、「Dow Jones Industrial Average（DJIA）」。ニューヨークダウは、アメリカのニュース通信社「ダウ・ジョーンズ社」が算出している、「ナスダック総合指数」や「S&P500」と並ぶ、アメリカの代表的な株価指数です。ニューヨークダウ、日本では、「ダウ工業株30種平均（ダウ平均）」「ダウ平均株価」「NYダウ」「ニューヨーク株価平均」などとも呼ばれています。


実はニューヨークダウには３種類あり、それぞれ、


・工業株30種平均株価（これが一般に「ダウ平均」と呼ばれているもの）

・輸送株20種（主に航空・鉄道関係）

・公共株40種（主に電気・ガスなど）


となっています。


ニューヨークダウの構成銘柄は30ありますが、この銘柄は、時代の流れに従って入れ替えがなされています。ちなみニューヨークダウの算出が始まってから現在までで、一度もニューヨークダウの構成銘柄から外れなかった企業は、ゼネラル・エレクトリック社１社のみとなっています。

ナスダック（NASDAQ）とは、「National Association of Securities Dealers Automated Quotation（株式店頭市場機械化システム）」の略称。ナスダックの始まりは1971年。「全米証券業協会（NASD）」主催の、世界初にして最大の電子株式市場です。


ナスダックには取引所はなく、遠方にいるマーケット事業者たちがコンピュータ・ネットワークを使用して売買気配値を提示するシステムになっています。ナスダックの利点としては、


・投資家や証券業者が、いつでも店頭での相場を知ることができる。

・証券取引所と異なり、地理的に離れたマーケット事業者がコンピュータ・ネットワークによって売買気配値を提示するシステムなので、1つの銘柄に複数の事業者が競合して気配値を提示して競争的価格形成を行うことが可能。

・登録基準が取引所よりゆるやかなので（赤字会社ですら）、中小企業やベンチャー企業の参加も容易。そのため経済の活性化が図れる。


といったものが挙げられるでしょう。


ナスダックはもともとアメリカのシステムですが、その後は海外にも広まっていきました。ちなみにナスダックの日本版には「JASDAQ」があります。

ファンダメンタル分析とは、株価の分析法の一つ。ファンダメンタル分析は、もう一つの株価の分析法である「テクニカル分析」と比較されます。


ファンダメンタル分析では、企業の業績や経済状況、需給関係などから企業の将来性までを見据え、株価の変動を予測します。つまりファンダメンタル分析では、企業そのものを評価するわけですね。


ファンダメンタル分析でのチェックポイントをまとめると、


・その企業が経常利益を出せているか――利益が挙げられない会社の株は論外。

・その企業の業種自体が活況か不況か――今後廃れていく業種の会社も、将来性が不安ですね。これに関しては、世界情勢も念頭において分析する必要があります。

・その企業の株価が上がりすぎてはいないか――株価が上がりすぎたら、やはりみんな売りに出すでしょう。当然将来的に株価は下がります。


といったことになります。


ファンダメンタル分析は若干高度な分析法ではありますが、銘柄を選ぶ際には、とても参考になることでしょう。

テクニカル分析とは、株取引、特にスイングトレードなどで重要になってくるテクニックの一つです。


テクニカル分析では、株価・出来高・時間といった各種データや株価チャートから、相場を予測・分析します。テクニカル分析では、これらのことがすべてで、ここでは銘柄ごとの細かい因果関係は一切考えません。このテクニカル分析によって、株価のクセや周期、トレンド、そしてトレンドの転換点が見えやすくなり、株の売買がより安全に行えるようになるというわけです。


テクニカル分析には、大きく分けて、相場の方向性を計ることに主眼を置いた「トレンド系」と、短期間での相場のブレを知ることを主目的とする「オシレーター系」の２つがあります。この2つは、さらに細分化されており、さまざまなものがあります。とはいえ、テクニカル分析の中に完璧なものはありませんから、ファンダメンタル分析やいくつかのテクニカル分析を組み合わせて使うといいでしょう。

スイングトレードは、数日程度のタイムスパンで売買を行って利益を出す株取引です。


スイングトレードの結果は、個人の経験と分析力に大きく左右されます。デイトレードが「直感的」なら、こちらのスイングトレードは「論理的・分析的」といった感じでしょう。


スイングトレードを始めるにあたっての心得としては、


・日々のチャート分析は大前提。

・決して直感で取引せず、テクニカルチャートなどに基づいた分析によって取引する。


といったことが挙げられるでしょう。そしてスイングトレードのためには、早く「相場観」を確定させ、ある程度の値動きを予想できるようにすることです。最初のうちは当たらなくてもいいですから、とにかく何度でも予想を立ててみましょう。


スイングトレードは、ほかの取引の例に漏れず、誰もが最初から成功するというものではありません。上記の訓練を重ねることによって、徐々にスイングトレードのテクニックとセンスは磨かれてゆくでしょう。

デイトレードは、最近人気の株取引の一つ。よく雑誌などでデイトレードの特集をしているのを見かけますし、デイトレードの本もたくさん出ています。


デイトレードは、意味としては、日本語でいうところの「日計り商い」。「買った株を即日売って利益を得る」という、タイムスパンの短い株取引を指します。特に早い取引では、買った株を数分で売ってしまうことも。こうしたデイトレードを頻繁に繰り返すことで、たとえ一回一回の利益が少なくても、結果的には大きな利益を出すことができるというわけです。


デイトレードを始めるには、まずは証券会社選びが重要です。証券会社によって手数料や料金体系も違いますが、この選び方を間違えると、必要のない経費がかかってしまいます。デイトレードする人が証券会社を選ぶ際は、デイトレードに向いている、例えば「一月定額手数料」といったタイプの料金体系について、各社の手数料を比較して選ぶといいでしょう。

株の売買において、手持ちのお金では続けられないという人のために、「信用取引」という制度があります。


信用取引は、言ってしまえば「証券会社からお金や株を借りて株の売買を行う」ということ。もちろん審査や限度額はあるものの、すぐに株を買うお金を作れない人にとっては、信用取引はありがたいシステムですね。


信用取引、しかしながら、初心者には向きません。なぜなら、信用取引の返済は半年後で、金利もある――つまり半年以内に株で利益を出さなければ、借りたお金や株は返せないことになります。初心者にこんなリスクが負えるでしょうか。確実に返済できる自信があるならともかく、株で大損したなんて日には、もう目も当てられませんね。


信用取引は便利ではありますが、安易に手を出せるものではないということを肝に銘じておきましょう。

東京証券取引所は、日本で最も有名かつ有力な証券取引所と言えるでしょう。ちなみに証券取引所はほかに、大阪、名古屋、福岡、札幌、ジャスダックの５つがありますが、日本経済における影響力に関しては、ほかの取引所に抜きん出ています。


東京証券取引所は、ほかの証券取引所同様、上場のための諸条件を儲けています。


東京証券取引所には、「第一部」「第二部」「マザーズ」の３つの市場がありますが、上場の条件として、


・第一部〜時価総額500億円以上、発行済み株式数10万単位以上（以上、直接第一部に上場する場合。第二部から上がる場合は「40億円以上、2万単位以上」）。

・第二部〜時価総額20億円以上、発行済み株式数4,000単位以上。

・マザーズ〜時価総額10億円以上、発行済み株式数1,000単位以上。


といった規定があります。よって、東京証券取引所に上場するためには、まずは上記の条件を満たさなくてはなりません。